リリース「かかりつけの小児科医とともに 予防接種で子どもを守ろう」

  

新型コロナウイルス感染症の流行によって、医療機関の受診控えや予防接種の先送りが起こり、当会のアプリ登録データでは20％程度接種率の低下がみられました（https://www.know-vpd.jp/news/20741.php）。 

このたび、会員医師対象のアンケート調査と保護者向けのウェブアンケートを実施し、感染症対策と新型コロナウイルス感染症の予防接種への影響を検討しました。

 

≪調査結果概要≫

◆医療機関の"三密"対策（グラフ１）

医療機関では、新型コロナウイルス感染症に限らず、従来から接触感染予防で密接対策が講じられています。加えて、多くの医療機関で新たに換気による密閉対策がなされるようになりました。

密集対策は、これまでは来院者の減少により医療機関の混雑は少なく、密集状態が起こっていませんでした。今後の状況によっては、密集対策として、予約人数や付添人数を制限することが保護者の安心につながると考えられます。

 

◆保護者の安心につながる感染症対策は実施済み（グラフ２）

今回、ウェブアンケートと会員医師アンケートで、感染症対策の15項目を示し、保護者には"安心につながる感染対策"を、医療機関にその実施状況を調査しました。

その結果、多くの保護者が安心につながると回答した項目「予防接種専用の時間帯の設定」 「来院者のマスク着用」 「定期的な換気」「来院者の手指消毒」や「定期的な什器消毒」は、9割の医療機関が実施済みでした。

  

◆会員小児科の予防接種がやや減少。出生数減少も影響か（グラフ３）

当会会員が所属する168医療機関を対象に、2020年と2019年の予防接種増減率を調査しました。2020年3月では約6割、4月では約7割の医療機関の予防接種本数が減少しました。

6月5日に公表された2019年の出生数の減少率5.8%を考慮すると、会員の医療機関における予防接種本数の減少には、予防接種の対象人口の減少も影響していると考えられます。

 

◆かかりつけ医の接種勧奨が、子どもたちをVPDから守る（グラフ４）

  

接種の勧奨度と接種本数の増減率をみたところ、新型コロナウイルス感染症流行を受けて、「以前よりも積極的に接種を勧めている」医療機関では、「以前と同様に接種を勧めている」医療機関に比べて、接種本数が10％以上増加している施設が多くありました。
予防接種の勧奨が、接種率の低下を抑えることができたと推測されます。

 

≪考察≫ 

今回、当会会員の医療機関では、前年に比べ接種本数は減少したもののアプリの登録データ結果や医師会調査結果に比べて、減少率は抑えらました。これは、会員医師が従来から予防接種による感染症予防に積極的に取り組み、かかりつけ患者さんへの情報提供や接種勧奨をおこなってきた成果だと推察しています。

また、緊急事態下において、米国や英国では予防接種率低下を把握し、早々に情報発信などの対策が取られました。日本においては、タイムリーに予防接種の状況を公的なデータから知ることは難しく、早急に集約システムを構築する必要があります。現状においては、メディアの発信力で情報を広く届けることを求めます。

医療機関では、保護者が安心して受診できるような環境整備、感染対策を行っています。この機会にかかりつけ医をもち、予防接種が遅れたり、接種スケジュールがわからない方は、かかりつけの小児科医に相談してください。
信頼できる小児科医とともに子どもたちの健康を守りましょう。

2020年6月9日
NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会